ゲーム業界のけん引役が「プレイステーション（PS）」などの専用機からパソコン（PC）へ急速に移っている。
米国発のPC向けのソフト配信が台頭し、ネットサービスの利用者は1.3億人とPSを圧倒する。これまで専用機を重視してきたソフト会社もPC向けに軸足を移し始めた。ソニーグループもゲーム用のPC向けに新たな周辺機器ブランドを立ち上げるなど、
専用機メーカーも戦略転換を迫られている。

世界最大級のゲーム見本市「東京ゲームショウ2022」が15日に開幕した。来場者の目を引くのがPC向けゲームだ。
対戦ゲームの「エーペックスレジェンズ」や「バトルグラウンド（PUBG）」などの体験コーナーに人だかりができた。

「Steam」 1万ソフト配信
これらのゲームをPC向けにダウンロード販売しているのが、米バルブ・コーポレーションのネットサービス「Steam（スチーム）」だ。
いわばPCゲーム版のアプリストアで、世界のゲーム利用者の間で存在感が急速に高まっている。
1億人規模の利用者を抱える大手ソフト会社の「億ゲー」から自主製作のインディーゲームまで年間1万タイトル以上を配信。
月間利用者数は18年の4700万人から3倍近い1億3200万人（21年）に拡大した。ネットサービスの利用者数では
PS（月間1億200万人）との差を広げ、任天堂の「ニンテンドースイッチ」（年間1億人超）も上回る。

東京ゲームショウでもスクウェア・エニックスなどゲーム大手6社が出展する家庭用ゲーム約60本のうちスチーム対応が40本。
PS5の38本より多い（15日午後6時時点）。

熱狂的なファンを引き付けるゲーム業界の主役の座が専用機からPCに移る構図が鮮明になってきた。ゲーム市場の地殻変動に
ソフト会社は対応を急ぐ。

カプコンでは4～6月のソフト販売に占めるPC向けの比率が5割に達したとみられる。辻本春弘社長は「今後はPC向けソフトがメイン。
世界中に利用者がいるので販売地域を広げやすい」と話す。

専用機メーカーも方向転換を迫られている。ソニーグループはPS中心の戦略から一転し、ゲームPC向けに周辺機器の新ブランド
「INZONE」を立ち上げた。7月にPCゲームに特化したモニターやヘッドホンを発売した。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC12A5J0S2A910C2000000/?n_cid=NMAIL007_20220916_A&unlo＊=1